ガソリンや軽油を燃料とするエンジン車を廃止する動きが、世界中で突然活発化してきました。これまで自動車に関わる環境保全の手段では、温室効果ガスの排出規制や税制や補助金の供出による電気自動車（EV）の普及促進が中心でした。今回の動きは一線を画する踏み込んだ施策であり、大きな潮流へと発展する可能性が出てきています。

　電気自動車は、エンジン車とは全く異なる技術体系と業界構造でのクルマづくりが求められます。機械部品に代わって電気・電子部品の存在感が大きくなり、電気・電子業界に新たなビジネスチャンスが生まれることは確実です。日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利では、エンジン車廃止の潮流から電気・電子業界に生まれる商機について議論しました。

　ここ数年間、半導体業界ではM&Aが立て続けに起きてきました。その結果、特定分野でダントツに強い半導体メーカーが生まれるようになりました。今や、1位企業のシェアが2位をダブルスコア、トリプルスコアで引き離し、市場で君臨するようになっているのです。

　莫大なデータを扱うIoTやAIの活用が広がり、半導体需要は今後も堅調に伸び続けていくことはほぼ確実な情勢です。そうした中、半導体チップの主要な品種それぞれに、市場と技術開発に大きな存在感を示すダントツ企業がいることは、半導体ユーザーのビジネスに、どのような影響を及ぼすことになるのでしょうか。日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利では、特定の分野に圧倒的な力を持った半導体メーカーが存在することの功罪を論じていただきました。

　ベルギーの研究開発機関imecは、2017年5月16日と17日に開催した「imec Technology Forum」で、新たな半導体ロードマップを公開しました。そこには、2025年以降の実現を想定して「14Å（1.4nm）」という新しいプロセスノードが付け加えられました。この新しいプロセスノードは、サブnm時代への突入を意味しているわけではありません。しかし、あえてÅという原子の大きさや結晶の格子定数を示すことに使われる、これまでとは別の単位を持ち出して新たなプロセスノードを提示した点に、さらなる微細加工技術の開発に挑む決意と、挑戦すべき技術課題の共有を意図したimecのメッセージを強く感じます。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利では、「半導体、Å時代はくるのか？」と題して、半導体のÅ時代の意義と、そこでの課題を洗い出すことを目的として議論しました。

　第5世代移動体通信システム「5G」の開発が、いよいよ「研究開発の段階」からサービスインを見据えた「商品化の段階」へと移りつつあります。5Gは、仮想現実（VR）、IoT、M2M、コネクテッドカーのような新しいアプリケーションでの活用を想定しているといいます。

　しかし、ビジネスとしての成功を疑問視する声は意外と多いのも事実です。日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利では、「商用化迫る5G、何に使うの？」と題して、5Gがビジネス的に成功するための条件を、5Gならではのアプリケーションとは何かを考えることで、あぶり出しました。

　イメージセンサーのトップ企業であるソニーセミコンダクタソリューションズと独Bosch社が、先進運転支援システム（ADAS）や自動運転向けの車載カメラの共同開発で技術提携することで合意しました。ソニーグループにとっては、車載向けビジネスへの参入は、かなり思い切った決断であると言えます。ソニーの社内では、いつのころからか「人の命に関わる製品は扱わない」という不文律が語られてきたからです。

　時代の要請を鑑みて動く現在のソニーは、不退転の覚悟を持って車載向け事業に参入することと思われます。日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利では「ルビコン川を渡ったソニーの未来」をテーマに、車載向け事業に参入した先にある同社の未来について議論しました。

 韓国Samsung Electronics社が2017年第2四半期に売り上げと営業利益で米Intel社を上回ったそうです。好調な業績は、NANDフラッシュメモリーやDRAMなどメモリー市場の活況が好調な業績の要因です。米国の調査会社であるIC Insights社などは、年間の売り上げでもIntel社を抜く可能性があると見ているようです。1992年以来、Intel社は半導体の売り上げ首位の座を25年間死守してきました。対するSamsung社は15年間連続の2位。実際にトップ交代が実現すれば、まさに歴史的な出来事だと言えます。

　日経テクノロジーオンラインのテクノ大喜利では「なぜSamsungは、いつも強いのか？」をテーマに、同社のビジネスの強さから学べること、さらには同社のウィークポイントについて議論しました。

　日経テクノロジーオンラインの特設コラムで、「IoTの成否を決める「電源問題」の諸事情」と題した3回シリーズの記事の掲載を始めました。

　IoTでは、あらゆるものをインターネットにつなくわけです。そこに組み込む電子回路を動かす電力をどのように供給するかは、大問題です。頻繁に交換する必要があるバッテリーでは使い勝手は悪くなりますし、電源線を引き回すのでは利便性を著しく損なってしまいます。この記事では、こうした課題にどのように立ち向かっていくのか、さらにはその解決策として期待されているエネルギーハーベスティング技術の開発と利用は、どの程度まで進んでいるのか。赤裸々にレポートしています。ぜひ、ご一読下さい。

　日経テクノロジーオンラインの特設コラムで、「DC48Ｖ駆動で激変する自動車電装設計」と題した3回シリーズの記事の掲載を始めました。

　現在、欧州の自動車業界を中心に、クルマの中の電装品を駆動する電圧を従来の12Vから48Vへと引き上げる動きが加速しています。48V化することで、マイルドハイブリッドと呼ぶ簡易的なハイブリッド車が簡単に作れるようになると共に、電動ターボや電動サスペンションといった走りをよくする機能を搭載することもできるようになります。この分野はかつて、トヨタ自動車が42V車を投入して先行していたのですが、今は休止状態です。48V対応の部品などが出回ると、ロボットや産業機器などにもその恩恵が波及するといいます。これからの電機業界の行方を左右する技術です。ご一読ください。

　半導体製造蔵置の業界団体であるSEMIが主催するフレキシブル・ハイブリッド・エレクトロニクス（FHE）に関する国際カンファレンス「2017FLEX Japan」のレポート記事を執筆させていただきました（レポート１、レポート２）。

　日本ではまだまだ研究段階だと思いがちなFHEですが、海外の研究機関が医療・ヘルスケア用や軍用として、実用化間近の技術として開発に取り組んでいることを知って、とても驚きました。はっきり言って、日本より海外の方が進んでいます。製造装置や材料、さらにはフレキシブルなデバイスを活用したサービスまで、エコシステムが着実に形成されつつあることを感じました。是否ご一読ください。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で「AIで崩壊？ニッポンの製造業」と題して議論した記事を掲載いたしました。

　様々な分野での活用が検討されているAIですが、ICTベンダーが実施する数々の実証実験で、その得意分野が明確になってきました。その結果、暗黙知に基づく作業や工程、部品間での複雑な擦り合わせこそが、AIの得意技であることが分かってきました。こうした、擦り合わせは、日本のものづくりの競争力の源泉と言われてきたことです。AI活用の拡大は、日本の製造業のあり方を根本的に変えてしまう可能性があります。かなりの問題作だと思います。ぜひ、ご一読ください。

　ユークエストさんのホームページで連載させていただいているコラム「組込みの輪郭」で、「徹底予習：AI時代の組込みシステム開発のお仕事」というテーマで記事を執筆いたしました。

　ルネサス エレクトロニクスが4月に開催したプライベートイベントでも、組込みシステム向けのAI技術が発表されていました。IoTシステムのエッジ側に置く機器に組込むことを想定した、AIチップの開発も積極的に進められています。既に先行しているAIシステム開発では、プログラム開発からデータの収集・学習へと仕事の力点が移っています。今回の記事では、組込みシステム開発のエンジニアは、AI時代には何を強みにして仕事をしていくことになるのかを解説しました。ご一読いただけると幸いです。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で「どうなる、東芝メモリ（仮）」と題して議論した記事を掲載しました。

　経営難に陥った東芝の窮地を救うべく、4月1日に分社化して間もない東芝メモリの株式の過半が、外部に売却されることが決まっています。世論は、同社の事業価値の高さや重要性は認めながらも、大会社の東芝から追い出されてかわいそうといった同情論が多いように見えます。しかし、私は、これは飛躍の契機になるのではと思っています。今回のテーマでも、おなじみの大喜利メンバーが、それぞれの視座から、率直な意見を披露しています。中には、思ってもみなかった気づきも多く含まれています。ぜひ、ご一読ください。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で「トランプ時代の歩き方」と題して議論した記事を掲載しました。

　就任以来、何かと話題の米国のトランプ大統領ですが、打ち出す政策がハイテク産業に厳しく、旧来の産業にやさしく見えます。では、アナリストや技術者、大学教授など視座の異なる人たちは、電子産業への影響をどのように見ているのか、ブレインストーミングしたのが今回の記事です。テレビのニュースなどでは、同一論調の批判ばかりが目につきますが、今回は客観的かつ多角的な視点を数多く抽出できたかと思います。ぜひ、ご一読ください。

　 TELESCOPE Magazineで、「デジタル化した触覚がUIとメディアを変える」と題した連載を3回シリーズで開始しました。最近、スマートフォンのユーザーインタフェースや、VRゲーム機などに利用されて体験する機会が増えた触覚フィードバックの動向をまとめた記事です。

　人間は、五感で周辺状況を察知しているといながら、得ている情報の大部分を視覚と聴覚から得ています。では、他の感覚が不要なのかと言えばそうではありません。特に触覚は、実体感を感じるために欠かせない感覚です。触覚を電子的に自在に操ることができれば、実体感が伴うUIやメディアを生み出すことができます。とても未来的な話題が多い分野です。ぜひ、ご一読ください。

　Telescope Magazineのインタビューで、遺伝子治療の権威である自治医科大学の村松慎一特命教授にお話しをうかがい、「生きるための体の働きを取り戻す遺伝子治療、難病の根治には手が届きかけている」と題した記事を掲載いたしました。

　日本では、先端医療というと、iPS細胞を中心とした再生医療に目が行きがちですが、実は遺伝子治療が驚くほどの進歩を遂げているようです。すでに、パーキンソン病の治療では多くの実績を上げ、筋萎縮性側索硬化症（ASL）やアルツハイマー病など、体内で生成される酵素が治療の鍵となる疾病への応用が期待されています。

　遺伝子治療のすごいところは、一度治療すると、その効果が一生続く点です。アルツハイマー病では、予防策としても効果的ではと考えられています。私も、そろそろ事前に対策したいと真剣に思いました。治験や認可など実用化に向けたハードルは高いですが、とても期待しています。ご一読いただけると幸いです。

　日経テクノロジーオンラインに、「世界の半導体産業のトップ企業は今、なぜ東北に結集しているのか」と題した記事を掲載させていただきました。東北大学が母体の産学連携拠点、国際集積エレクトロニクス研究開発センター（CIES）の遠藤哲郎氏をインタビューした記事です。

　CEISの目的は、日本のこれまでの多くの半導体コンソーシアムとは異なり、日本の半導体産業の再興を目的の第一に掲げるのではなく、世界の半導体産業が直面する課題の解決にあります。このため、世界中から半導体産業のトップ企業が続々と集結しているのです。とても志の高いお話しが聞けました。ご一読いただけると幸いです。

　SEMI Japanのメールマガジン「SEMI通信」2月号に、弊社が執筆した昨年末に開催されたSEMICON Japan 2016のキーノートスピーチのレビュー記事「コンピューターとメディア、今こそ再発明の時」を掲載していただきました。

　コンピューターとメディアは、半導体の応用の中で、もっとも重要なもの2つではないでしょうか。それらが今、これまで半世紀にわたって改善し続けてきた技術を、コンセプトのレベルから変えようとしています。今回の記事では、対照的な二人の講演者が打ち出す、新時代を切り開く視点をまとめました。いずれも、気付きに満ちた内容です。ご一読いただけると幸いです。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で、「寵児NVIDIAの行方」と題して議論した記事を掲載しました。

　パソコン用ゲームなどに使うアクセラレーターのサプライヤーとして有名なNVIDIA社は、昨年辺りから破竹の勢いで存在感を増大させてきています。同社の強みは、コア製品であるGPUが、人工知能（AI）、自動運転、仮想現実（VR）、シミュレーションなどに欠かせないハイパフォーマンス・コンピューティングなど、これからの成長間違いなしの応用市場で数多く使われていることです。まさに、時代の寵児と言えます。今回の企画では、同社の好調さと優位性が継続的なものであるのか、競合企業の視点から検証しています。ご一読いただけると幸いです。

　東芝が、2月14日に発表する予定だった決算発表を1カ月延期すると発表しました。その代わりとして発表された今後の見通しの中で、同社の稼ぎ頭で、明るい未来が描ける数少ない事業であるメモリー事業を手放すことを検討することが分かりました。これは、かなり深刻な状況にあることを意味しています。

　かつて世界一のシェアに立ったことのある同社の半導体事業は、社内でも別格の扱いだと聞いたことがあります。人事面の評価でも極めて厚遇されていたといいます。日本の半導体産業の「輝ける星」でしたが、同社の中でも「輝ける星」だったのです。近年の同社は、不祥事続きでした。しかし、メモリー事業は歴史的な好況の中にいますから、仮に完全売却するのならば、メモリー事業にいる人にとって、また社会にとっても善行であると思います。

　私は、既に東芝ではSlow Deathのスキームが動いていると思っています。できるだけ時間を稼いで、その間できるだけ多くの社員を外に逃がし、関係会社の調整を進めるスキームです。とてもさみしいです。

　銀座のソニービルで、ソニーの歴史的製品を振り返る「It's a Sony展」が開催されていました。現在のソニービルは、3月一杯で閉館し、解体されてソニーパークという新しい建物になるそうです。It's a Sony展では、2月12日までは歴史を、2月22日からは未来をテーマに様々な展示やイベントが催されます。

　私が行ったのは、歴史を振り返るパートの最終日でした。そこでは、かつてあこがれたカッコイイ製品の数々と再開できました。特に目を引いたのは、私がかつて持っていたBCLラジオ「スカイセンサー5800」です。当時、小学生だった私は、どんなに欲しくても、こんな高級ラジオを自分で買えるはずもなく、同じカタログを何枚も持って満足していました。ボロボロになるまで見て、さすがに読めなくなるとまた新しいカタログを持ってきていたのです。

　私の父は、何をねだっても何も買ってくれない人でした。でも、スカイセンサー5800だけは、なぜか買ってくれました。2万円以上する小学生には過分なラジオで、宝物でした。CMで紹介されたラジオ・オーストラリアのワライカワセミの鳴き声を聞こうと懸命にチューナーを探ったのはよい思い出です。

　父も既に亡く、スカイセンサー5800は、実家のどこにあるかも分かりません。でも、次に帰省するときにはちょっと探してみたいと思いました。

　ユークエストさんのホームページで連載させていただいているコラム「組込みの輪郭」で、「小口開発案件の集合市場、IoTの歩き方」をテーマにして書いた記事が掲載されました。今回は、2回シリーズの上の巻です。

　最近、IoT関連のビジネスを開発している方々の話を伺うと、「IoTに関係するビジネスは成長することは確実だけど、小口の案件ばかりで儲からない」といった感想をよく聞きます。今回の記事では、こうした一筋縄ではいかないIoT関連市場に、半導体メーカーや電子部品メーカーはどのように挑んでいるのか、解説したしました。よろしかったら、ご一読いただけると幸いです。

　「難病の克服を目指す」をテーマにしたTelescope Magazine 第13号のエキスパート インタビューで、東京大学 大学院 工学研究科 マテリアル工学専攻の一木隆範教授のお話しを伺いました。記事は、「大病院の精密検査機能をダウンサイジングして、日常生活の中で病気の芽をいち早く発見」と題して掲載させていただきました。

　先生は、血液や尿など人間の体液の中に含まれるエクソソームと呼ばれる、遺伝子の構成物質である核酸を含んだ細胞外小胞を手軽に分析して、がんのような治療が困難な疾病を早期発見する技術を開発しています。病気の芽が大病へと進行する前に対処して、患者も助かるとともに、医療費も削減しようとする試みです。検査技術には、半導体の微細加工技術を応用しています。未来を感じさせるお話しでした。ご一読いただけると幸いです。

　AFPBBの報道によると、カリフォルニア、ニューヨークなど、全米15週と首都ワシントンの司法長官が、共同声明を発表し、ドナルド・トランプ大統領による難民や移民の入国制限を「違憲だ」と非難し、米国の安全保障や価値を守るために戦うと宣言したそうです（関連記事）。

　同様の懸念は、Apple社、Google社、Facebook社などの企業のトップも、明確なメッセージを通じて表明しています。世界最強の権力者に対して迎合することなく、信念に基いて敢然と避難を表明しているところに、米国という国と国民性の偉大さと良心を再認識しました。感動を禁じえません。

　トランプ大統領は、「Make America Grate Again」をスローガンにして選挙戦を勝ち抜きました。図らずも、自らを反面教師として、そのスローガンを実現しているようにも見えます。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で、「大喜利メンバー、2017年の視点」というテーマで議論した記事を掲載しました。2017年の電子業界で、どのようなトピックス、技術、企業の動きに注目すべきかを各界の有識者に挙げて頂いた記事です。

　今回の企画で驚いたのは、回答者のすべてが、2017年の電子業界が歴史的な好景気に沸くことになると見ている点です。焦点は、どこの企業が、どのような切り口で、どのくらい飛躍するかにあるようです。この流れに乗って行きたいところですね。ご一読いただけると幸いです。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で、「シン・Qualcomm襲来」というテーマで議論した記事を掲載しました。

　スマートフォン向けのチップセットで世界第3位の半導体メーカーだったQualcomm社が、NXP Semiconductors社を買収して、何と世界最大の車載半導体メーカーになることになりました。同社は、これまでにも、豊富な資金を基にしてM&Aなどを巧みに使いながら、ビジネスモデルを変えてきました。形態を変えながら、どんどん手がつけられないような怪物に変わっていったシン・ゴジラのようです。この記事では、これからのQualcomm社の行方と、競合が取るべき対策などを考えました。ご一読いただけると幸いです。

　日本経済新聞 電子版に掲載のNEC様提供によるコラム「LEADERS VISION」で、「人間とAIは異質な知性、協調してこそ人間は進化できる」と題した対談記事を執筆させて頂きました。この記事は、将棋棋士の羽生善治氏とNEC 取締役 執行役員常務 兼 CTOの江村克己氏が、AIと人間の関わりについて対談したものです。

　羽生氏はNHKスペシャル「天使か悪魔か 羽生善治 人工知能を探る」のリポーターとして、世界中のAI研究者と対話し、AIについて独自の見識を持っていました。また、江村CTOはNECで進める技術開発を通じて、AIでできることとできないことを明確に認識していました。未来に向けた示唆に富んだ対談だったと思います。ご一読いただけると幸いです。

　Telescope Magazineのインタビューで、東京工業大学の前田和彦准教授を取材させていただきました。前田准教授は、水を分解する光触媒を研究開発しています。記事は「植物の光合成を模して、社会を動かすエネルギーを得る」と題して掲載しています。

　同准教授が研究している技術は、黄色い粉に水をかけると、水が光エネルギーで水素と酸素に分解するという夢のようなものです。より高効率で分解できる物質を目指して、材料の探求やナノレベルでの構造設計などに取り組んでいます。ご一読いただけると幸いです。

　Telescope Magazineに連載中の「スマート農業が世界と暮らしを変える」の第2回記事「群がる製造業の企業群と農業を支える新技術」の掲載を開始しました。

　これまで、どちらかと言えば合理化が遅れ、勘と経験に頼りがちだった農業に、工業生産で活用されている最新の生産管理手法が導入されている様子などを解説しています。世界に誇るトヨタ生産方式が、なんと農業に導入されるなど、驚くような動きもあります。一読いただけると幸いです。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で、「フラッシュはHDDを駆逐するか」というテーマで議論した記事を掲載しました。

　スマートフォンやパソコンでは馴染み深い存在になったフラッシュストレージの利用が、データセンターなどで使うサーバーなどにも広がってきました。今回の記事では、こうしたトレンドを踏まえ、これまでストレージを支えてきたHDDがこのまま退場していくのか、またこれからのストレージではどのような企業が事業機会をつかむのか議論しました。ご一読いただけると幸いです。

　Telescope Magazineのインタビューで東北大学の田路和幸教授を取材させていただきました。記事は、「電力システム再設計のススメ、震災復興で得た未来への気づき」と題して掲載しています。

　田路教授は、東日本大震災の経験を生かし、非常時でも確実にエネルギーを利用できる技術の開発と社会実装を目指す「東北復興次世代エネルギー研究開発プロジェクト」を指揮してきました。震災から既に5年以上経過し、東北でも徐々に教訓が薄れてきていることを感じているとおっしゃっていました。技術開発とその社会実装という形にして震災の教訓を残すことはすばらしいことと感じました。

　Telescope Magazineで、「スマート農業が世界と暮らしを変える」という3回シリーズの連載を開始しました。第1回は、「オランダの奇跡と日本の新たな可能性」と題して、中国やロシアなどを差し置いて農産物輸出で米国に次ぐ世界第2位に位置するオランダでの施設園芸の成功を解説しました。

　日本より国土面積も人口も劣るオランダが、農業でこうした成果を挙げていることは実に驚くべきことです。この件では、ICT技術が持つ無限の可能性も感じます。日本政府も、オランダから学ぼうと必死の取り組みをしています。一読いただけると幸いです。

　ユークエスト様のホームページで連載させていただいているコラム「組込みの輪郭」の第4回記事として、「電子産業の紅白歌合戦、CEATECで垣間見えた未来」を掲載しました。かつての家電の見本市からCPS/IoTの専門展示会へと大きくモデルチェンジした今年のCEATECの様子をレポートした記事です。

　この記事の中では、CEATECに見るIoT関連の技術や事業のトレンドだけではなく、展示会のあり方自体の変化についても、感じたことを書かせていただきました。よろしかったらご一読ください。

　日経テクノロジーオンラインのコラム、テクノ大喜利で、「本気の産学連携を考える」というテーマで議論した記事を掲載しました。東京大学が始めた、トップが社会実装まで責任を持ち、学術分野を超えて社会問題の解決に取り組む、新しいかたちの産学連携の是非を考えました。

　これまで産学連携は、数多く行われてきたのですが、その手法について大きな疑問も持たず進められてきたような気がします。しかし、産業と大学の双方の国際競争力が疑問視されるようになった今、あらためて産学連携のあり方を再定義しようとする動きが出てきています。記事中では、かなりレアな議論がなされていると思います。ご一読いただけるとうれしいです。

　南鳥島周辺の排他的経済水域で発見されたレアアース泥の日本の産業競争力に与えるインパクトを語る鼎談記事を、発見者でもあり、現在、揚泥と活用の技術開発に取り組んでいる東京大学の加藤泰浩教授らを取材し、執筆いたしました（記事）。

　日本の付加価値の高い工業製品の生産を、レアアースの調達先である中国に握られている現状を打破するため、国内鉱床の重要はこれまでにも指摘されてきていました。今回の記事では、新材料開発などさらなる産業競争力の強化にも、大きなメリットをもたらすことを指摘した、新しい視点が満載の記事になりました。ご一読いただけると幸いです。

　日経テクノロジーオンラインでのコラム、テクノ大喜利で、「ARMの買収で笑うのは誰か」というテーマで議論した記事を掲載しました。9月5日、総額約240億ポンド（約3.3兆円）で株式の取得を完了し、ARM社はソフトバンクグループの100％子会社になりました。

　今回の買収は、何かと目立つソフトバンクが当事者であったこと、買収額が極めて巨額だったこと、また組み合わせの意外性から、さまざまなメディアが、あらゆる切り口から報道しました。今回のテクノ大喜利では、視点が出し尽くされたと思われるこの段階で、あえてこの買収の真価を論じました。さすが見識豊かなレギュラー回答者の皆さん、これまで指摘されることがなかった、驚きの視点が続出しました。よろしかったら、お読み頂けると幸いです。

　ユークエスト様のホームページで連載させて頂いているコラム「組込みの輪郭」で、第3回「組込みでもGPUやFPGAと早めに親しんでおこう」を公開いたしました。

　これまでの組込みシステムでは、いかにしてマイコンを使いこなすかが重要でした。これが近年、GPUやFPGAといった、使いこなしの方法がマイコンとは異なるデバイスの重要性が高まってきています。これらのデバイスは、今後あらゆる電子機器の開発で、その利用頻度が高まっていくと予想されます。タイトルにもあるように、組込みシステムのエンジニアのみなさんは、一刻も早く使いこなしになれておくと、仕事が有利に進められると思います。よろしかったら、ご一読ください。

　NECと東京大学が、山積する社会問題の解決に向けて、戦略的なパートナーシップに基づく「産学協創」を開始すると発表しました。これまで、産学連携というと、特定のテーマに絞って、大学の先生と企業が個別に技術開発するといったものでした。ところが、今回の「産学協創」は、ちょっと様相が違いそうです。

　取り組む社会問題とその解決法を探るためのビジョン作成の段階から技術開発、社会実装まで一貫して協力すること、特定の先生だけではなく理系と文系の区別なくさまざまな学部・研究室が横断的に参加することが明示されています。しかも、企業の社長と大学の総長が、トップダウン的に進めるプロジェクトであることが大きく異なります。まず、AI活用をテーマに着手するようです。企業と大学の新しいつながりがどのような成果を上げるのか、注目したいと思います。

　日経テクノロジーオンラインでのコラム、テクノ大喜利で、「AIチップは誰が作る？」というテーマで議論した記事を掲載しました。現在のディープラーニングなどAI関連の処理を実行するシステムの多くは、既存のコンピューターをベースにして作られています。革新的な技術開発の力点は、学習のアルゴリズムや、学習の教材となるデータを集めるIoTシステムなどにあります。

　しかし、ビッグデータを教材とした学習や、さまざまな応用に際しての処理を実用レベルで実行するには、現在のコンピューターは余りにも非力です。AI関連の処理を駆使したシステムを構築するには、半導体チップにも何らかのブレークスルーが必要になると思われます。今回のテクノ大喜利では、AIチップの覇権の行方を論じることで、AI産業の未来のかたちを考えました。よろしかったら、お読み頂けると幸いです。

　TRELESCOPE Magazineの人工知能特集に掲載した記事「次世代コンピュータの中核となる新発想のチップを日本企業と共に創る」の取材で、日本アイビーエム 東京基礎研究所 サイエンス＆テクノロジー 部長 新川崎事業所長の山道新太郎氏をインタビュさせていただききました。

　IBMのコグニティブ・コンピューティングの中核に据えるAIチップが、何と日本でも開発されていたのです。山道氏のお話は、マイクロプロセッサーが過去50年間築いてきた蓄積を一度リセットし、新しい50年を拓くというとてもエキサイティングな内容でした。開発しているAIチップは、記憶と処理を一体化させた非ノイマン型で、日本が得意な材料と生産の新技術を駆使したものです。かつてないほど、わくわくするお話しでした。ご一読ください。

　展示会での新しいタイプの展示を取材させていただく機会がありました。

　東京ビッグサイトで、来日外国人向けのサービスや製品を集めた展示会「INBOUND JAPAN 2016」という展示会が開催されました。そこで、富士通が「o･mo･te･na･shi 2025プロジェクト」と題したブースを出展しました。このブースの画期的な点は、展示・プレゼンテーションしているモノが全て、試作品と未完成品で占められている点です。すぐに提供できるサービスや製品は、１つもありません。大学や研究機関、投資を募るスタートアップを除いて、展示会でこのような展示をしている企業は、いまだかつてなかったように思います。

　ソフトバンクがプロセッサーコアの設計会社であるARMを約3.3兆円で買収しました。ARMは、iPhoneのプロセッサー「Ax」、Androidスマホの「SnapDragon」にも搭載されています。まさに孫正義社長が「スマホ市場で最大の成功者」と表現するのに値する会社だと思います。ソフトバンクは、この買収によって、IoT関連ビジネスを優位に進めていくのだと言います。

　米Tesla Motors社の電気自動車「Model S」が、「Autopilot」機能で走行中に死亡事故を起こしました。技術的な問題の指摘もありますが、ドライバーがDVDを鑑賞していた点が原因とする声もあります。技術の高度化と共に、ドライバーがいかに自動運転車に向き合うかが、問われる時代になりました。

　技術系だけではなく、さまざまなメディアが人工知能を話題にしています。人工知能に職を奪われる職業は、といった議論で読者は一喜一憂しています。現在の人口知能のブームは、通算3度目のブームです。過去2回のブームは、学会が立ち上がったり、国家プロジェクトが始まったりと大いに盛り上がったのですが、技術的な困難さに突き当たり、結局立ち消えになってしまいました。今回も、同様になるのではと見る向きもあります。

　6月2日に日経テクノロジーオンラインに投稿した記事「Intel社がAltera社の買収に必死だったわけ」を、多くの方々に読んでいただき、身に余るお褒めのことばをたくさんいただきました。ありがとうございました。

　今回の記事は、インテルによるアルテラの買収のインパクトが、世の中であまり正しく理解されていないのではないかという思いから、書かせていただいたものです。というのも、今回の出来事を契機に、現在の電子産業のエンジニアのマジョリティーと言えるソフトウエア開発者の仕事のあり方が、大きく変わっていくのではと感じているからです。

　新しいMacBookが4月10日に発売されました。同じ日には、Apple Watchの予約も始まっています。いずれも既に納品まで1カ月以上待つ人気を集めているようです。現在は、Apple Storeや量販店の店頭にも並んでいるので、試された方も多いのではないでしょうか。